2009年10月22日木曜日

100年予測―世界最強のインテリジェンス企業が示す未来覇権地図

ブッシュさんの時代にずいぶん暴れて、イラクで失敗、オバマさんもアフガンで苦労してて、米ドルは下落する一方で、と米国凋落説なり、米ドル基軸通貨じゃなくなる説なんかが、話されているわけですが、本書によると、21世紀は米国の時代だと。

米国はまだ若い国で、これからであって、いろいろ無茶するのもそのせいだ、とか。また、米国はあまりに強いので、政策の失敗に対するバッファーが結構あって、無茶しても結構大丈夫なこともあって冒険的な政策がとれたりする。

さて本書によると、

米国の強さは、他を圧倒する軍事力。どの海域にあっても米国の監視を潜り抜けるわけにはいかない。米国は地政学的に大西洋と太平洋に面し、海に面しているという面で非常に優位でもある(世界を海から支配できる)。

ロシアは今世紀前半に崩壊。人口が減少していて、軍隊を維持できず。いずれは他国の草刈り場になる。

中国も沿海部と内陸が分裂。沿海部は日本の資本との連携を強め、中央に対する忠誠を失う。分裂は中国の過去の歴史の繰り返しに過ぎない。あえて統一をしようとするならば、経済発展を捨てて内に閉じるしかない。中国は世界の断層線にはなりえない。

米国に挑戦する勃興国は、日本とトルコ。いずれ両国は同盟関係となり米国に軍事的に挑戦するかも。戦いは宇宙を舞台にはじまり、最後は日本の負けに終わる。

ポーランドは米国の後ろ盾を得て、大国化。

米国の戦略は、ユーラシア大陸を圧倒的に支配する統一国家を作らないこと(分断統治)。ポーランドを支援するが、強くなりすぎないようにコントロール。イスラム原理主義は驚異ではない。すでにアルカイダは反米国イスラム同盟の組成に失敗している。

トルコー日本同盟は負けるが、米国は両国をつぶさない。巨大化は避けるがバランスを重視。

メキシコが今世紀の終わりに米国に挑戦する。人口減で米国の移民政策は大きく変化。移民の獲得が必要となり、メキシコ国境を解放。メキシコ国境付近はラティーノで占められる。国境付近は米国よりメキシコに心理的に従属。米国民だが、彼らの立場をメキシコ大統領が代弁するようになるかもしれない。メキシコが米国移民にも選挙権を渡したりして。

と、内部からメキシコは米国を少しづつ侵す。メキシコ国境付近の連邦からの独立志向があおられて、軍事衝突もあり。そうした動きには米国は弱い。

とまあ、出来事を追ってゆくだけでも結構面白いんですが、

本書のポイントは地政学的にハナシを詰めるとそうなるだろう、そうならざるを得ないんだ、と論理的に詰めていっているところです。チェスの試合で、打ち手は何十通りもあるとしても名人になればなるほど、打てる手は限られてくる。それと同じで、与えられた状況から、時の政権の支配者がだれであれ、やれることは極めて限られていて、結局ある程度、成り行きは予想できると。

状況というのは、地理であり、人口動態であり、テクノロジーであり、過去のいきさつであり・・・。

米国がこれからも圧倒パワーだ、というのも、まあ、そうですよね、ってとこでしょうか。


2009年8月9日日曜日

売国者たちの末路

植草さんと副島さん。
このお二人の対談だとやはり気になりますな。



こないだ窃盗で起訴猶予になった高橋洋一さんのことまでカバーされていて、読んでて面白い。植草さんのちかん事件と、高橋さんの窃盗をどうつなげて考えるのか、もともと、お二人は敵同士じゃあ・・・、って感じでして、植草さんは反竹中、高橋さんは竹中さんを支える立場だったわけで。竹中さんたちに植草さんがやられたという説明はわかりますが、高橋さんは?

で、本書では、財務省+アメリカ連合 対 その敵対者の図式で話されていて、

植草さんは財務省米国連合の政策実行政権だった小泉+竹中さんと敵対し、つまり不況下での緊縮財政はよろしくないと言い続け、りそな銀の救済の影に政権関係者のインサイダー疑惑を指摘し続けた。まあ、本書によると竹中さんが大臣になる前から政策論の不一致で竹中さんとの人間関係は良くなかったようですが。

高橋さんは、小泉政権後、財務省を辞めたのちに財務省を批判し続けたんで、財務省米国連合を怒らせた。

二人とも、黙らせるために、ちかんや盗みでつかまえちゃえってことになったんだろう、というハナシで。

ほんまかいな、と眉にツバしながら読むのが正しいと思いますが、しかし、小沢さんの秘書逮捕事件みたいな、結構、テキトーであることがバレバレになってしまったこともあって、


まるまま信じてしまう人も、読者の中には沢山いるに違いないですね。




2009年6月21日日曜日

この国を守るための外交戦略

著者の岡崎氏といえば、テレビなんかで、アングロサクソンにくっついてさえいれば日本は大丈夫なんですよ、とおっしゃるのを聞いて、引きまくった記憶があるんですが、

そんな根拠のないハナシをしているはずもなく、と本書を買って読んでみたわけでして、


キーワードとしては、歴史と地政学。著者によれば、日本の安全保障が安定して平和だったのは、日英同盟があった期間と、日米同盟がある今の時期だけだ、と。ということは、米英との関係が悪化すると、やばくなった、てことで。

もともと、地政学的にみて、日米の利害は歴史を通じて(といっても明治来ということですが)一致していた。利害というのは、ユーラシア大陸における両国の利害ということです。大西洋をはさんでユーラシア大陸の欧州と対峙するのに英国という島国を同盟国として一体で取り組むように、太平洋をはさんで、大陸のアジアと対峙するのに、日本という島国を同盟国として一体で取り組むのが地政学的に安定していて優れている、というんですね。日本にとってもロシア、中国という大国と対峙するのに、米国と組むのが丁度具合が良いってことで。

こうした地政学的な事情は長期に安定していて、一時的な政治的な関係で壊したりしてはいけない、太平洋戦争は、米国が中国にセンチメンタルに肩入れして、あるいは政権間の外交的な齟齬が発展して発生してしまったが、違う選択支があった、ともおっしゃっておられます。

米国は世界的に孤立してて、みたいなことは心配しなくても、軍事的に圧倒パワーである限り、覇権国であり続け、くっついときゃ良い、みたいなニュアンスもあります。

歴史と、主要な議論を踏まえて立論されていること、緻密であること、で説得力のある論理展開です。

まあ、アングロサクソンについていきゃ良いみたいなものの言い方は別として日米を見る図式はとてもわかりやすいです。

日中国交回復を達成した田中角栄の外交を日米同盟の観点からかなり強く批判している点にはびっくりで、本書日本外交のひとつの立場を主張しているということですね。きちんと主張をするには、当然ながら立場というものは出てくるのであって、あっちも立ててこっちも立ててみないなへっぽこ議論より数段わかりやすく、フェアな主張だと思います。

個人的には、外交がテーマだとしても、視野が、つまり成功と失敗の判定が、外交の世界に狭く限定されすぎていること、米国がそんなに信頼できるんか、という感じが最後まで残りました。まあ、これは時事評論をあつめただけの本なんで、もう少し体系的なご本もあるようなので、そっちを読むべきですかな、

2009年6月15日月曜日

動産担保革命

もともと、銀行員だった著者が、ドンキホーテに派遣されることになり、そこで出会ったスゴ腕のバイヤーの商品目利き力、つまり、どれだけの価値があるのかを見極める力にインスパイアされて、在庫の評価NPOを立ち上げるまでのストーリー、とでも言いますしょうか。

銀行員時代は、ビジネスマッチングで、仕入れ先や売り先を紹介して、取引先を助けることに奔走。取引先がどこからいくらで仕入れて、という商流を全部頭に入れていたんだそうです。

銀行は担保主義にかまけていてビジネスの本質を捉えることをしていない、何とか担保によらない融資ができないか、とずっと思っておられたそうで。

そこで、出会ったのが、商品目利き力ということですな。

まあ。在庫も担保にするんだから担保主義やんけ、という突っ込みも可能ですが、不動産担保と違って、ビジネスに直結する担保だし、商売そのもので保全するので、ちょっと事情は違うってことで、しかも、不動産と違って、ビジネスに関係なく貸す、ということはなくなるわけで。

実務的に役立つ本というよりは、著者の思いやら、法律が整備されてどう変わってきたか、なんかを生き生きと伝えてくれる本、という感じです。






本書ではゴードンブラザーズジャパンの社長との面談したことも書かれています。

ゴードンブラザーズって、会社が清算するときに、買いにきたりする会社のようです。

最近では、エディバウアが法的破綻した場合の買い手として登場してますな。
The Wall Street Journal reports the clothier may file for bankruptcy protection by the end of this week. Waiting in the wings are familiar bankruptcy buyers Hilco Consumer Capital and Gordon Brothers, as well as CCMP Capital Advisors.

2009年5月7日木曜日

厚生労働省崩壊

もともと、インフルエンザワクチンの効果に対していろいろと疑義があることは伝えられており、私自身も打たないことにしています。最近の新型インフルエンザに対する対策にも微妙な感じを受ける者として、何かよくわかる解説本は無いかと探していると、ありました。

厚労省の現役技官が書いた告発本。


そもそも、水際でインフルエンザウイルスが海外から入ってくるのをとめるなんて、ムリだ、と書かれております。体温の高い人を見つけるサーモ機械を使っても、発見率はかなり低いそうで、SARSの時にも全く効果が無かったそうです。

そもそも、10日間も潜伏期間があるのに、発症していない人はどうすんだ、というのは素人にもわかりますな。

水際で防ぐのではなく、入った後の対策を本来はすべきなのに、全く体制ができていない。バイオテロに狙われたらどうすんだ、というのが、本書の主題です。

いろんなエピソードを積み上げて、厚労省のつまらなさをあげつらう、という手法もとられてはいますが、基本的な骨格はきちんとしていて、構造的な弱点がどこにあるのか、具体的に、それこそ現役の検疫官なので、実によくわかります。港で感染者を運ぶのに、ちいさなバンが一台あるだけ、とか。地公体と連携しないと動けないにもかかわらず、そんな体制は準備されていない、とか、病院も設備も不足、隔離するための場所も実は現場がホテルを探し回らねばならない、とか。

むかし、東京から大阪に行く日航ジャンボが墜落した際に、緊急対応が全くできてなくて、救助の初動がかなり遅れてしまったことを思い出しますな。頭で考えた段取りしかなくて、実際に大規模な事件が発生すると規則に縛られてうまく動けない。

おそらく、著者の言うように、バイオテロで天然痘ウイルスがばら撒かれるような事態になったら、多分広まりまくるんでしょうな。そして、かなりの人が亡くなって、世界からは孤立して・・・。

読んでいると悲しくなりますな。

2009年4月29日水曜日

日本経済の罠


竹中平蔵氏が絶賛していて、小泉政権に居たときに本書のロジックを使った、とあれば読まずには居られないって感じなんですが、


米国の金融危機に日本の教訓と生かせ、とか言われてて、それって何? という意味でも、本書を参照するといいんでしょうな。なんせ当時の政策当事者が参考にした位なんで。竹中さんは大臣室に著者を呼んだりもしたそうです。

著者が嘆くのは、日本の経済政策論争が、公共投資による需要喚起型のケインズ派と、供給サイドの規制緩和、企業リストラを主張する構造改革派の不毛な二元論の図式に還元されてしまい、どちらも批判に真摯に応えず議論が深化して行かない状況です。相手を批判し、言いっぱなしで終わり。

確かに、竹中さんの政権時代の回顧録を読んでも、先に結論ありきになっていて根拠薄弱な議論しか政権内ではなされない、と嘆いておられます。各省の立場で望ましい結論を先に持っていて理屈は後から、ってなわけで。

で、中身ですが、主な論点は以下。

○二元論に対する批判
①ケインズ派は、需要の一時的な不足を公共投資で補ううちに経済が自然回復するのを待つスタンスだが、実際には公共投資をやめると経済はまた落ち込んでしまい、中長期的には効果がでていない。逆に財政赤字がふくらみ将来の危機を呼び寄せてしまっている。中長期的に有効な施策ではない。
②構造改革派は、供給サイドの効率化を実現し中長期的な成長を狙う。著者もその意義を否定しないが、供給サイドの改革は一時的に効率アップを通じて、必要な労働力を削減、失業の増加、需要の圧縮を通じて経済浮揚に逆効果を生む。
③リフレ派(ケインズ派の変形)は、インフレターゲットや、金融の大幅な緩和(インフレ期待を醸成して実質金利を引き下げる)によって、需要を喚起する施策であるが、これはすでに日本の経済が成熟期を過ぎて縮小してゆくことを前提にしているが、そもそもそのような前提を置くべきか。著者は政策効果自体を否定しないが他にやるべきことがある。

○現状分析
①不良債権問題は金融システム問題としてのみ捉えるべきではない。不良債権の存在が、金融機能の不全にとどまらず、経済の成長を阻害していると考える。
②ミクロ的に捉えると不良債権のペナルティとして、不良債権(企業で言えば借入過大)があると銀行返済を優先せざるを得ず、先行投資などのリスクテイクができなくなる。
③マクロ的には信用収縮を通じて信用制約がきつくなり、企業が全般的に資金調達が難しくなる。
④しかし、低迷が長引いてしまう理由は①②だけではない。現状は(執筆当時)不良債権の先送りが行われ企業の生殺与奪権を銀行が握っている。しかも会計の透明性が確保されていない現状では、銀行判断がどう下されるか外部には全くわからない。したがって企業、家計等の各経済主体の行動としては最悪事態を想定して行動。実態以上にリスク回避的となる。『ナイトの不確実性』
⑤さらに、リスク回避行動は、本来であれば行われていた企業連携、企業間のすり合わせ行動を阻害し、本来の生産性向上、成長を実現することができないから。著者は経済には複数均衡状態がある、と考えており、不必要にリスク回避的な企業行動は結果的に低位の均衡状況を生みだす。win-winの関係が築けず、lost-lostの結果を招く。相手方に特化した先行投資などは回避される。『ディスオーガニゼーション』

○処方箋
①したがって、不良債権は早急に処理されるべきで、直接償却、当局資産査定の厳格化、会計監査の厳格化、企業破綻法制の整備、資産投売りの防止や債権者間調整のコスト削減のための市場原理導入、が必要だ。

とまあ、こんな感じですかね。

厳格な資産査定については、アメリカでも銀行の資産査定が行われいて5月頭には結果が発表になるようですが、こうした論理を参考にしているのかも知れませんね。




2009年3月1日日曜日

モサド前長官の証言「暗闇に身をおいて


モサド言えば、ゴルゴ13。その元モサド長官の証言。まあ、スパイの親分というよりは、苦労するお役人といった感じです。選挙で選ばれた首相の意向によって動くが、プロフェッショナルとして業務には責任を負わねばならず、その折り合いをどうつけるかが大変だ、と結構なページを割いて説明しています。最終的な責任を負いもしないのに、あれこれ政治家が細かに口出しするのは良くないと批判してますな。

政治 vs 官僚、というのはどこの国でも難しいってことですな。

指導者を身近に観察する立場にもあったわけで、とにかく、ペレスがかなり低評価です。野心先行で人気取りに動きたがり、情報はリークするは、自分に権限もないのに他国の首脳にできない約束をしてしまうは、で著者はあとで尻拭いをさせられて辟易。

そのペレスですが、今は・・・、大統領やんか

アラファトを失脚させるときの動きも事細かに書かれていてますな。アラファトのことは、本当にひどくかれてます。約束を守らず、自分の地位保全に汲々とし、カネに汚く、指導者としての資質に欠けるとかで。

印象に残った点としては

①イスラム系マイノリティの不満が高まっていることを著者が心配していること
ロンドン地下鉄テロは、イギリス生まれのイギリス育ちのイギリス人によって行われいて、外部からの侵入者によるものではないこと。ヨーロッパにはイスラム系移民が多数居て、コミュニティを形成。貧しい生活を強いられていて不満が高まっている。そうしたコミュニティーを諜報活動の対象にするなど、しっかり対応しないと大変だと著者は主張しています。

これはイスラエル領内に居るパレスチナ人問題と同じだ、とも。

②北朝鮮とイスラエルの関係
イスラエルは北朝鮮に安全保障の面で直接利害関係を持っている点。北朝鮮が中東に、まあ、本書ではエジプトを名指しで、ミサイルを供給。イスラエルにとってはやめさせたい。本書では書かれていませんが、米国が北朝鮮問題に関与する際には、イスラエルのことも念頭にあるんだろうな、と想像できますな。

③テネット元CIA長官
テネット氏を高く評価しています。ここ数年、各国の諜報および治安の国際的な連合を築いたのはテネット氏の人格によるところが大きいとか。何のとこかわかりませんが、テロ対策で各国をつなげたくらいの意味ですかな。911の失策で辞めさせられたのは残念だと。

国家情報長官ポストを米国が新設したことへの懸念
CIA長官の上位にさらに長官ポストを置くことで、最終責任を誰が負うのかがあいまいになるのが心配とか。すべてに責任を負う人間が、人事権を含めて全権を掌握していなければならず、こうした上位にさらに分厚い官僚組織を置くことはまずいんじゃないか、とか。

⑤表舞台でのモサド
モサドは外交交渉にも直接からんでいるようで(だから外務省と対立関係にある)、イスラエル側からみた、国際外交交渉の舞台裏が本書で語られます。

まあ、最近、ユダヤロビーの問題や、パレスチナ人殺戮で不人気な感じのイスラエルですが、イスラエル側からみた安全保障について、と言った感じの本でもあります。



ちなみに、最近の動きとしてですが、①のイスラム系マイノリティ問題について、④の米国国家情報長官が、2月12日のステートメントで触れています。 著者の指摘が功を奏したということなんですかね。


The social, political, and economic integration of Western Europe’s 15 to 20 million Muslims is progressing slowly, creating opportunities for extremist propagandists and recruiters.
The highly diverse Muslim population in Europe already faces much higher poverty and unemployment rates than the general population, and the current economic crisis almost certainly will disproportionately affect the region’s Muslims. Numerous worldwide and European Islamic groups are actively encouraging Muslims in Europe to reject assimilation and support militant versions of Islam. Successful social integration would give most ordinary Muslims a stronger political and economic stake in their countries of residence, even though better educational and economic opportunities do not preclude radicalization among a minority.

西ヨーロッパのムスリムは15百万人から20百万人いてゆっくりと社会、政治、経済上の統合を進めており、そのことが、過激派のプロパガンダを広めることや新規メンバーの勧誘をしやすくしている。ヨーロッパのムスリムは一般市民に比べて貧困や失業の比率がかなり高く、あしもとの経済危機は確実にムスリムの方により厳しい影響が及ぼすことになる・・・。